ここ数年で証券会社や銀行のCMでNISAの事が流れるようになったり、米国株の株価上昇などのニュースがよく放送され、株式投資による資産運用が昔と違い、すごく身近になり、20代などの若い年齢層の方の株式投資への参入が増えてきております。その中でも最近では米国株投資がSNSでも話題になっており、今回は米国株への投資方法をご紹介させていただきます。
米国株への投資する方法
米国株へ投資するには「個別株への投資」「投資信託」「米国ETF」の3種類の方法があります。それぞれにメリットとデメリットがあります。
「個別株への投資」は自分で1つの企業を選択して投資することです。例でいうと、iPhoneやiPadで有名なApple、利用者数も非常に多いネット通販のAmazon、コロナ禍では利用する人が激増した、映画やドラマのネット配信会社のネットフリックス。これらは米国市場に上場しておりますが、日本にいてもこれらの米国株式を購入することが出来ます。株式を購入するということは、ある意味オーナーの1人になるということになり、企業の成長や業績にあわせて株価が上昇して、その値上がり益を受け取ることが出来ます。また、企業によりますがは配当金を受け取ることが出来ます。(配当金については出しているところと出していないところがありますので、配当金を意識した購入の場合は事前にしっかりと確認しましょう)これが個別株投資の魅力になります。ただし個別の企業の株投資の場合は、専門的な知識やしっかりと事前に調査や検討が必要です。
「投資信託」は多くの投資家から資金を集めて運用会社(運用の専門家)が投資家に代わって、株や債券などを調査し、選別して投資する金融商品です。個別株とは違い、証券会社以外に銀行や郵便局などでも購入でき、金額も少額から購入できるので、個別株への投資よりはハードルは低いと思われます。投資信託はNYダウ、ナスダック、S&P500などの株価指数に連動した成果を目指すインデックス運用型から、各種のテーマ、コンセプトがあるもの、新興企業を投資対象とするアクティブ運用型まで幅広い種類があります。今も新しい投資信託がどんどん新規設定されております。投資信託はお任せ、ほったらかしという考え方なので、運用方法にご自身のこだわりがある方には向きません。ですが、投資信託は専門的な知識がなくても、専門家がきちんと調査・選別をして投資を行うので、手軽に分散投資を行うことが出来ます。個人で時間や手間を掛けて、細かく調査と検討をして投資するより簡単な事や個別株投資をするより良い結果になることも多いです。そのため、米港株投資が初めての方や将来の資産形成をお考えの方は投資信託や積み立て投資信託を選ぶのが良いと思います。
「米国ETF」とは投資信託と同様に運用会社が投資家に代わって、株や債券などに投資し運用する金融商品です。投資信託との違いは、ETFは株式市場に上場しているので、個別株と同じようにリアルタイムで取引することが出来ます。
3種類の投資方法をご紹介しましたが、別に1つだけにこだわらなくても問題ありません。ご自身のスキルや相場状況に合わせて、うまく組み合わせて分散し、自分に合った運用をしていくのが良いと思います。
米国株投資の3つの方法のメリット・デメリット
「個別株への投資」
「投資信託」
「米国ETF」
☆あなたに合った米国投資は☆
仕事で忙しいので、手間を掛けず、細かく自分で管理をせずに米国株に投資したい!
投資信託がおすすめです!
専門家がしっかり調査・選別して投資をしてくれるので、忙しくて管理するのは大変という方にはお勧めです。
将来の資産形成のために、米国株に少額で投資したい
投資信託での積立てが良いと思います!
毎月の自動積立ならば、毎月一定で購入していくので、価格が極端に動いたとしても、毎月購入するので、そのたびに取得コストが平均化されていくので、長期運用にはとても良いと思います。
事業内容的にも将来の成長が期待できる企業を見つけたので投資したい
個別株での投資がおすすめです!
ご自身で探して、事業内容や業績的に将来性が期待できるなら個別株投資です。ただし、アナリスト評価や決算結果で大きく株価が変動するのでしっかり株価をチェックする事が必要です。
分散もしながら機動的に動きたい
米国ETFがおすすめです!
ETFはNYダウ、ナスダック、S&P50などの株価指数に連動する商品です。株式上場しているので、自分の売買したいタイミングで動けます。そして個別株とは違い指数連動なのでリスク分散もされています。
運用のご相談や何かお問い合わせがありましたら、お気軽にK&Cアセットマネジメント株式会社にご連絡ください。
ご留意事項
本コンテンツは、情報提供を目的として行っております。本コンテンツは、当社や当社が信頼できると考える情報源から提供されたものを提供していますが、当社はその正確性や完全性について意見を表明し、また保証するものではございません。有価証券の購入、売却、デリバティブ取引、その他の取引を推奨し、勧誘するものではありません。また、過去の実績や予想・意見は、将来の結果を保証するものではございません。提供する情報等は作成時現在のものであり、今後予告なしに変更または削除されることがございます。当社は本コンテンツの内容に依拠してお客様が取った行動の結果に対し責任を負うものではございません。投資にかかる最終決定は、お客様ご自身の判断と責任でなさるようお願いいたします。